作って、売って、家計にやさしい
太陽光発電とは？
太陽光発電システムは、屋根の上に設置した太陽電池モジュールを使い、太陽の光エネルギーで発電するシステムのことです。
太陽光だけを利用して発電するため、石油や石炭といった化石燃料はいっさい必要としません。CO2を排出しないクリーンなエネルギーです。
さらに、余った電気は売れる、だからいっそう経済的♪
蓄電池と組み合わせれば、さらなる光熱費節約も期待できます。
太陽光発電
Solar power
太陽光発電のメリットAdvantages of solar power
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光熱費節約
蓄電池の充放電用パワーコンディショナと太陽光発電用パワーコンディショナを1台にまとめることで、システムの高機能化と設置コスト低減を実現。
屋外設置タイプなので、ご家庭内の設置場所に悩むことはありません。 -
環境にやさしい
太陽光だけを利用して発電するため、石油や石炭といった化石燃料はいっさい必要としません。CO2を排出しないクリーンなエネルギーです。
国・地方自治体も太陽光発電を取り入れることを推奨していて、導入にあたっては補助金制度が適用されます。
太陽光発電の仕組みMechanism of solar power generation
太陽電池モジュールを使って発電した電気は、パワーコンディショナにより直流電力から交流電力に変換することで、ご家庭内のさまざまな家電製品で使うことができるようになります。
また、発電した電力量がご家庭で使用している電力量を上回った場合は、電気を電力会社に売ることができます。
反対に、曇りや雨の日など発電した電気が足りない場合や夜間などは、従来通り電力会社から電気を買います。
売買の切替は自動で効率よく行われますのでご安心ください。
売電のイメージ
グラフは一般的なご家庭（大人2人、子供2人。電気・ガス併用住宅）に太陽光発電システムを設置した場合の売電電力量をイメージしたもので、実際の売電電力量とは異なる場合がありますのでご注意ください。
- ※1:従量電灯契約と時間帯別電灯契約を比較した場合。
詳しくはお近くの電力会社にお問い合わせください。 - ※2:時間帯別電灯契約の場合。
詳しくは、お近くの電力会社にお問い合わせください。
暮らすほど差がつく、光熱量削減効果。
太陽光発電にすれば、光熱費は一気に約1／2に。
さらに、オール電化と組み合わせれば、月々の光熱費のほとんどを太陽光発電でまかなえるうえ、売電により家計にプラス効果さえも。
このクリーン＆エコノミー効果の大きさ、きっと毎月、毎年、実感いただけるはずです。
東北電力管轄 従量電灯B契約で、一般家庭の電気代15,000円、ガス、灯油代9,000円に3.6kWの太陽光発電システム及びオール電化(IHクッキングヒーター及びエコキュート)を設置した場合の簡易シミュレーションです。
売電単価（2019年度）は26円で、固定買取価格期間中のシミュレーションとなります。
- 本シミュレーションは概算であり、設置後の光熱費を保証するものではありません。
- あくまでも当社の経験に基づく参考値の提示ですので、目安としてお考えください。
買取制度についてAbout the purchase system
買取価格・期間
平成31年【令和元年】（2019年4月～2020年3月）
| 10kW未満 | 余剰買取 | |
|---|---|---|
| 出力制御対応機器設置義務なし | 出力制御対応機器設置義務あり※2 | |
| 調達価格 | 24円（税込） | 26円（税込） |
| 調達期間 | 10年間 | 10年間 |
平成31年【令和元年】（2019年4月～2020年3月）
| 10kW以上500kW未満 | 全量買取 |
|---|---|
| 調達価格 | 14円（税別） |
| 調達期間 | 20年間 |
- ※1： 買取価格は基本的には年度ごとに見直しが行われます。（一度売電がスタートした方の買取価格、期間は当初の特定契約の内容で『固定』されます。）買取期間は、特定契約に基づく電気の供給が開始された時から起算します。（試運転期間は除く）
- ※2： 北海道電力・東北電力・北陸電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力の需給制御に係る区域において、平成27年4月1日以降に接続契約申込が受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務付けられます。（2019年4月1日時点）
賦課金って何？
経済産業省 資源エネルギー庁のＨＰでは以下のように説明されています。
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が約束する制度です。電力会社が買い取る費用を電気をご利用の皆様から賦課金という形で集め、今はまだコストの高い再生可能エネルギーの導入を支えていきます。この制度により、発電設備の高い建設コストも回収の見通しが立ちやすくなり、より普及が進みます。
参照URL：経済産業省 資源エネルギー庁 http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/surcharge.html
つまり、住宅用太陽光を含めた再生可能エネルギー発電事業者から、電力会社が固定価格買取制度に基づいて購入する電気代を、電気を利用している個人、団体すべてから徴収するということです。
賦課金は、家庭でも企業でも、新電力会社(小売電気事業者)から電力を購入する場合でも、毎月の電気料金には必ず上乗せされます。
賦課金の単価は年度ごとに改定されて、5月から新しい単価の適用が始まります。2019年度の単価は電力1kWhあたり2.95円に決まり、2015年度の1.58円から1.8倍以上に拡大しました。今後も当面は上がり続ける見通しで、電気料金の上昇につながります。 ただし一方で火力発電の「燃料費調整単価」が下がることによって、全体としては料金水準の上昇を抑えられる場合もあります。